ネットビジネスについて検討していると、さまざまな専門用語が飛び交います。その中で意味を混同しがちな用語がCtoC・BtoB・BtoC・BtoEではないでしょうか？本稿では、これらの意味の違いや取引形態について解説していきます。

ちなみにこれらの用語は「to」の部分を数字の「2」に置き換えて、C2C・B2B・B2C・B2Eと表記する場合もあります。

CtoC：大きな市場を形成しつつある新しいネットビジネス

CtoCとは「Consumer to Consumer：個人間取引」の意味であり、消費者が消費者に対してモノやサービスを販売する形態のビジネスを指します。現在、このCtoCは非常に巨大なマーケットを形成しつつあり、多方面で注目されています。

CtoCの代表例といえばメルカリ（mercari）でしょう。俗にフリマサービスと呼ばれるもので、個人が処分したいモノや販売したいサービスを掲載し、それを消費者が購入することで成り立つものです。メルカリに商品を出品するのは大半が個人であり、新品未使用品や中古品、あるいは無形商材などあらゆるものが取引されています。メルカリはその仲介業者としての役割を果たし、取引が発生した場合にそこから手数料を徴収するというビジネスモデルです。

こうしたCtoCビジネスは“シェアリングエコノミー”とも呼ばれています。シェアリングエコノミーは企業が生産したモノやサービスを販売するものではなく、個人が持つ資産を商品として提供することに着目した概念であり、メルカリの他には空き家や空き部屋を宿泊施設として提供したい人とそれを利用したい人をマッチングするAirbnbなどがあります。

現在、シェアリングエコノミーは多くの市場において破壊的イノベーションを起こしており、それまで市場で当たり前とされてきた常識が覆りつつあります。

BtoB・BtoC・BtoEとは？

次に、BtoB・BtoC・BtoEのそれぞれの意味について解説していきます。

◎BtoB（Business to Business：企業間取引）

BtoBとはいわば企業間取引のことです。商品やサービスを販売するのも、それを購入するのも企業ということになります。「ネットビジネスでもBtoBはあるの？」と疑問を持たれる方も多いでしょう。近年ではBtoB向けECサイトも盛んに展開されており、企業の購買プロセスも徐々にデジタルへとシフトしています。

BtoBビジネスを展開する企業ではEDIのみならず、デジタル上での購買プロセスに着目し、デジタルマーケティングを盛んに行ったり、サイト上から見積や発注ができたりする仕組みを構築しているところも少なくありません。

◎BtoC（Business to Customer：消費者向け取引）

企業が販売する商品やサービスを消費者に提供するものをBtoCと呼びます。一般的なECサイトなど消費者向けに提供されているものはすべてBtoCであり、現在でも市場規模が堅調に拡大しているため、BtoCビジネスを展開する企業の中でデジタル戦略を取り入れていない企業はいないでしょう。ネットビジネスでは越境ECも盛んに行われており、海外市場を相手に日本の商品を販売するケースが増えています。

◎BtoE（Business to Employee：企業と従業員の取引）
会社の商品やサービスを一消費者ではなく、従業員向けに提供するものをBtoEと呼びます。企業にとって従業員は、消費者でもあるのです。そうした従業員に特別に商品やサービスを展開したり、通常よりも価格を安くして提供したりします。

以上のように、BtoB・BtoC・BtoEにはそれぞれ違った意味合いがあり、ビジネスの形もさまざまです。

BtoGとGtoC

実は、上記以外にもBtoGとGtoCという別の分類もあります。2つの意味についても解説しておきましょう。

◎BtoG（Business to Government：企業から行政）
企業が行政向けに商品やサービスを展開している場合は、BtoBではなくBtoGとなります。消耗品や道路工事、経営コンサルティングなどさまざまなモノやサービスがBtoGとして取引されています。BtoGでは行政機関が主導権を握っているケースが非常に多く、取引する企業も固定化しています。ビジネスを展開するにあたってBtoGに参入するというのは難しい話かもしれませんが、そうした固定概念に縛られず斬新なアイディアを出すことができれば、行政という強力な顧客とのつながりを持つことができます。

◎GtoC（Government to Customer：行政から消費者）
行政から消費者に対して行われるサービスを俗にGtoCといいます。ちなみに、「Government to Citizen：行政から市民」の略です。行政が個人に対して提供するサービスと代表的なものといえば住民票、戸籍謄本、パスポート、e-Taxやインターネット上での確定申告、スポーツ施設や図書館などの電子予約なども該当します。直近の話題でいえば2020年東京オリンピック・パラリンピックのチケット販売等がGtoCと言えます。

自社ビジネスに当てはめて考えてみる

いかがでしょうか？本稿ではCtoC・BtoB・BtoC・BtoEに加えて、BtoGとGtoCについても解説しました。混同しがちな用語も、蓋を開いてみれば明確な違いがあり特に難しい内容でもないかとは思います。

実はこれらの用語を理解した上で重要なことは、自社ビジネスに置き換えて考えてみるということです。BtoC向けのECサイトは構築して運営しているけれどもBtoB向けのビジネスはオフラインだった、社員の満足度向上のためにもBtoEもありだよね、など気づいた方々もいらっしゃるのではないでしょうか。現代社会においてはデジタルファーストで物事を考える必要があります。もし、デジタル化されていない領域があれば今後のシステムの展開として検討してみましょう。

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